当社独自のコンサルティング手法

当社は、中堅企業のシステム構築を数多く支援をしています。

今、日本では基幹業務システムの見直し、事業のデジタル化で盛り上がりつつあります。

しかし、外部の専門家や、開発会社に任せればいいという単純なやり方で成功は難しい。

では当社がどのように顧客に向けてシステム構築を支援しているか、そのポイントを整理します。

ITの構成をなすテクノロジーは細かい専門分野ごとに存在し、何を選んだら良いか、どう組み合わせれば良いか、正解がありません。

各社各様と言って良いでしょう。

数々のプロダクト群、様々な長所短所、日進月歩の変化、ベンダーが発信する偏った情報。

何を選定し、どう組み合わせるのが、自社にベストフィットするかを判断するのは難しい。

しかし選択を誤ると、費用対効果が出ない、維持コストが高い、ビジネス変化への足枷になる、というようにマイナス資産になりかねません。

ITが経営の根幹にどのように係わってくるのか深い造詣が必要。

訳が分からないとか、任せてあるからと、分からないままにしておくのはリスクになります。

ブラックボックスになっていると、自分たちの手でコントロールできない状況に陥り、損失抑止が効かなくなるからです。

特にコアビジネスの領域で使うITについては、自分が理解できるまで説明を求め、責任を持って判断する必要があります。

そうすれば外部環境の変化、テクノロジー進化に対して主導権を持って舵取りできます。

一般的に発注側の企業は、システム開発事業者に対して機能の実現を求めます。できる限り最小のコストで多くの機能を、です。

しかし土台の構造や骨組を求める企業はあまり多くはいらっしゃいません。土台の構造や骨組とは設計構造のことを言いますが、実際のところ私たちがお客様の過去のIT投資を調査しますと、殆どがしっかりできていない状況でした。

設計構造が粗末なシステムは、例えば一戸建ての家で壁紙を変えたいときに、壁や柱ごと変えないといけないようなものです。これと同じで画面上のある１個を変えようとしたときでも、その情報とその画面のいわば柱がくっついているようなものです。

この場合、追加投資をしても、8割は過去の粗末で不充分なところに使われて、新しいところには２割しか掛けることができません。

つまり設計構造をしっかり作りこんで、柔軟性を確保しない限り、適正コストで変化に対応することはできないのです。

最小のコストで最大の効果を得るためには、最初に設計構造にしっかり投資することが必要です。

一般的にシステムプロジェクトの序盤では、お客様のビジネスを良く理解してくれる人が関与しますが、 この方々は必ずしもテクノロジーに詳しい人とはイコールではありません。

もしそうなった場合は、ビジネス要件とテクノロジーをバラバラに検討することになり、戦略と戦術の不一致が生じます。

つまり序盤の検討は絵に描いた餅になり、構想とかけ離れたシステムができあがります。

作ったシステムがうまく寄与しない場合の原因の大半は、企画検討の不足、実装軽視、企画検討と実装の乖離、のいずれかにあります。

しっかり練り込まれた企画が、しっかり実装されて初めてその企業にとって意味を持ちます。

仕事のプロセスとテクノロジー、そして人を組み合わせて効率化に挑戦する企業はまだそれほど多くはありません。
人のプロセスの部分をテクノロジーを中心にするのではなく、人が行なっていることを簡素化し、プロセスをテクノロジーで自動化するアプローチ。

複雑なプロセスを構造化しシンプルにすれば効率が高まり、企業に利益が残ります。

その場合、人間のプロセスはもちろん、利用組織、運用組織、スキルや教育など、運用そのものにしっかり目を向ける必要があります。それを行うのは、序盤なのか、作りこんでいるときなのか、システムが完成して運用が始まったときか、と問えば、言うまでもなく序盤で検討すべき。そして序盤でしっかり検討され、設計に盛り込まれる必要があります。

一般的なシステム開発事業者には、このようなノウハウが貯まりにくく検討を見落としがちなため、使い勝手の問題が生じやすく、業務効率が劣化したり、早々に作り直しを余技無くされるケースが散見されます。